徳山総合ビジネス専門学校 ＣＭ動画
「適正校（クラス１）」になると在留許可申請書類の一部が省略されるなど、手続きの簡素化の対象となります。
第13回山口県広告大賞 媒体特別賞 KRY賞 受賞動画
真の活躍人になるなら
🐈「第13回山口県広告大賞 媒体特別賞 KRY賞」を受賞しました！🐈
徳山総合ビジネス専門学校、通称”トクビ”で地域に馴染んでいます♪
令和3年度で創立39周年を迎え、山口県東部エリアにおいては
一番歴史のあるビジネス系の専門学校となりました。
専門学校は「職業教育」の学校。
少人数教育だからこその、真の「就職率100％」を実現できるのです。
資格取得のための学校ではありません。
資格を取得した上で社会で資格を使いこなせる「活躍人」を育てること、
それを目的としたカリキュラムで皆さんとお付き合いするのがトクビです！
「健康診断」
2025/7/2
2025年度前期の健康診断を実施しました。
健康に気をつけて、楽しいキャンパスライフを送ってください。
就職説明会（ベジコープ様）
2025/6/20
ベジコープ様による就職説明会がもようされました。
「交通安全講習」
2025/5/13
周南警察署による「交通安全講習会」
ヘルメットをかぶります。
安全に自転車に乗ります。
ルールを守ります。
「ゴミ分別講習」
025/4/25
周南市役所「リサイクル推進課」の講習を受け、周南市民としてルールを守ることを誓いました。
「動物園」
2025/4/23
新入生のオリエンテーションを徳山動物園にて行いました。
新しいクラスの仲間と動物の写真を撮ったり、動物クイズをして楽しく交流しました。
早く周南市での生活に慣れるといいですね。
「入学式」
2025/4/14
徳山総合ビジネス専門学校入学式
ビジョンを求め、夢に向かって頑張りましょう。
「フェアウェルパーティー」
日本語学科卒業生4人の素敵なダンス、クラスごとの歌、おいしい料理と先生からのサプライズの歌。
とてもさびしいけれど巣立つ日を祝うことが出来ました。
みんな元気で!!
「卒業式」
2025/3/17
卒業おめでとうございます。ここで学んだことを活かし、国際社会を支える活躍人となることを希望します。
🌸合格おめでとうございます🌸
「日本語能力試験 ＪＬＰＴ」
合格者
【2024年12月 実施】
合格者 合計：64名
●N2（1名） ●N3（5名） ●N4（58名）
【2024年７月 実施】
合格者 合計：25名
●Ｎ１（１名）
Ｈ．Ｒさん
●Ｎ３（6名） ●Ｎ４（18名）
【2023年12月 実施】
合格者 合計：46名
●N2（5名） ●N3（27名） ●N4（14名）
【2023年7月 実施】
合格者 合計：74名
●N2（1名） ●N3（23名） ●N4（50名）
「ＪＴＥＳＴ」
合格者
【2024年】 延べ合格者数：58名
●1月実施 合格者数：17名
●3月実施 合格者数：19名
●5月実施 合格者数： 7名
●7月実施 合格者数：15名
第156回 簿記検定試験
3級 合格
＜職業訓練生募集のお知らせ＞
本校では、離職者（求職者・転職者）を対象とした公共職業訓練（「ハロートレーニング～急がば学べ～」）、求職者支援訓練を実施しております。就労に必要な知識・技能を本校で習得することにより、離職者の方の早期就職を支援しています。
未経験の方でも、職業訓練を受講して、知識や経験、資格を取得することで、自信をもって就職活動に取り組むことができます。
その結果、多くの方が、希望の就職を実現されています。
現在求職中の方、また、ご興味のある方は、お気軽に最寄りのハローワーク、
または当校（0834-32-7502）までお問い合わせください。
なお、ハローワーク徳山・下松にて、当校の訓練説明会を実施しています。
実施日時等詳細については、山口労働局のホームページまたは最寄りのハローワークにお問い合わせください。
※新型コロナウイルス感染拡大防止について
当校で実施中の職業訓練において、下記の取り組みを行っております。
・職業訓練生へ健康観察（検温等）、手洗い、うがい、マスク着用のお願い
・来所時、手指のアルコール消毒の実施
・訓練実施施設内の消毒、教室の換気の実施
・広い教室を使用し、座席間の距離をできるだけ離して実施
★職業訓練の通所方法について
できるだけ公共交通機関をご利用ください。
公共交通機関のご利用が難しい場合で、お車での通所をご希望される方は、近隣月極有料駐車場をご紹介しますので、お問い合わせください。
現在募集中のコースや実施中のコース、
過去の実施コースなど詳しい情報はこちら
お知らせ
法務省「日本語教育機関の告示基準の規定」について
法務省は、日本語の学習を主な目的として来日し滞在する外国人を対象に日本語教育を行う機関のうち、在留資格「留学」を付与することができる機関について日本語教育機関として告示で定めています。
